グーグルやMSなど、データセンターの余熱を地域暖房に

記事のポイント
- Iデータセンターの余熱を地域住民の暖房に活用する動きが増えてきた
- データセンターのエネルギー消費量は航空業界と同等で、今後も増える
- 管理コストと環境への影響をどう抑えるかが課題だ
グーグルやマイクロソフト、アマゾン・ドットコムなど巨大IT企業が欧州に持つ主要データセンターの余熱を企業や家庭が使う暖房に活用する動きが増えてきた。データセンターのエネルギー消費量は世界のエネルギー消費量全体の2%以上を占め、航空業界と同等だ。データセンターのエネルギー消費量は今後も爆発的に増えると見込まれており、管理コストと環境への影響をどう抑えるかが課題だ。(オルタナ副編集長=池田 真隆)
国際エネルギー機関(IEA)は、2024年から2026年のエネルギー予測をまとめた「Electricity 2024」を公表した。同レポートでは、世界全体のデータセンターのエネルギー消費量は2026年には2022年の2倍以上に増えると予測した。この消費量は日本全体の消費量に相当する。